会社概要

商号 株式会社 五常
登録番号 T5040001013736
設立 2002年11月18日
所在地 〒265-0061 千葉県千葉市若葉区高根町1128-4
TEL.043-228-3335
FAX.043-228-1808
URL https://www.gojoh.com/
代表 代表取締役社長 河野 佳介
資本金 1000万円
社員数 25名
事業内容 悩みを、情報発信と、リアル事業で解決する
■物流機器事業
・物流機器メーカー商社/企画、商品開発
・物流機器の流通/新品、中古買取り販売
・物流機器レンタル
■建築工事業(日本一小さなゼネコン)
・総合工事業/施工管理
・工事(鉄工・木工・塗装・遮熱・防水・土木)
・保管効率改善(中2階・屋根がけ・ラック棚)
■環境改善商品開発販売
・熱中症、湿度、換気対策
 大型シーリングファン「SMILE FANS シリーズ」
・楽しく楽に、働く人を助ける
 電動台車「Good Job シリーズ」
登録・許可 ■建設業千葉県知事許可(般-4)第44336号
<建設業の種類>
建築工事業、大工工事業、とび・土工工事業、石工事業、屋根工事業、タイル・れんが・ブロック工事業、鋼構造物工事業、塗装工事業、内装仕上工事業

■全省庁統一資格(入札全国対応)
主要取引銀行 京葉銀行、千葉銀行、常陽銀行、商工組合中央金庫、住信SBIネット銀行

沿革

2020年01月 EV電動台車ブランド「Good Job(グッジョブ) 」リリース
2018年09月 HVLS大型シーリングファン「SMILE FANS(スマイルファン) 」リリース
電動アシスト牽引車「Powerful Buddy(パワフルバディ) 」リリース
2017年11月 代表取締役 就任 河野佳介
2016年09月 「Rack Now」パレットラックのゼロ納期サービスリリース
五常PB製品「俺のカゴ台車シリーズ」リニューアル販売開始
2015年08月 五常PB製品「俺のカゴ台車H2000」製造販売開始
2015年02月 台車屋五常 」リリース
2015年01月 GOJOH CAMBODIA CO.,Ltd. 五常カンボジア法人設立
2014年07月 「日本一小さなゼネコン」リリース
2013年08月 台車レンタル特急便 24時間貸出・返却対応サービス開始
2012年09月 台車レンタル特急便 」リリース
2009年03月 「株式会社 五常」へ商号変更
2007年12月 建設業許可 取得
2005年07月 古物商許可 取得
2004年04月 一級建築士事務所 第1-6166 登録
2004年01月 産業廃棄物収集運搬業許可取得
2003年06月 千葉県千葉市(現所在地)に移転
「有限会社 建築屋五常」へ商号変更
2002年11月 「有限会社 五常」で法人設立
2002年10月 千葉県四街道市にて創業

アクセス

公共機関の場合/JR外房線 鎌取駅「熊野神社行」バス 15分終点より徒歩5分
自動車の場合/東金有料道路 大宮IC 下車10分 または 高田IC 下車10分

デポ詳細案内図

デポ詳細案内図

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表彰・登録・認定

【2023年6月】「ちばSDGsパートナー登録制度」 認定

ちばSDGsパートナー1851号

「ちばSDGsパートナー登録制度」とは、県内企業等におけるSDGs推進の機運を醸成するとともに、具体的な取組を後押しするため、千葉県により令和3年11月に創設された制度です。

  • 太陽光や地熱など、再生可能エネルギーの導入と活用
  • 男女問わず働きやすい環境の整備
  • 熱中症対策製品など、環境に配慮した製品の開発

などの取り組みにより、認定をいただきました。
詳細は、千葉県ホームページ(外部サイト)をご覧ください。

【2022年8月】CO2CO2スマート宣言事業所 スタンダード・コース 登録

CO2CO2スマート宣言事業所ロゴ

弊社は地域の防災拠点として、サステナブル倉庫・体育館というモデル展示をしております。
太陽光発電・蓄電池を組み合わせで、電気・水(井戸水)・空調(ファン)のライフラインを確保している100%クリーンエネルギー施設として取り組んでいます。

※CO2CO2(コツコツ)スマート宣言事業所登録制度とは、省エネルギー対策や再生可能エネルギーの導入等、地球温暖化対策に積極的に取り組む千葉県内の事業所を「CO2CO2スマート宣言事業所」として登録し、その取組を広く紹介する制度です。

【2014年12月】“社員いきいき!元気な会社”宣言企業 認定(千葉県庁)

社員いきいき!元気な会社ロゴ

仕事と家庭の両立を支援する会社を認定しています。

  • 育児・介護のため急な休みにも対応できる業務体制を整備
  • 時間単位での年次有給休暇が取得可能(年次有給休暇の取得促進)
  • 企業見学、インターンシップの受け入れなど、学校の“キャリア教育”への協力

などの取り組みにより、認定いただきました。